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こんにちは。Cariot（キャリオット）ブログ編集部です。
今回は、弊社が2021年2月25日に開催しましたオンラインセミナーのレポートです。

今回のセミナーでは、バース管理システム「トラック簿」のサービスを提供する株式会社モノフル様と『動態管理×バース管理で加速する物流業務の効率化』をテーマにセミナーを開催しました。

当日ご参加いただけなかった方や、ご参加いただいた方にも改めてセミナーの内容をご紹介します。
今後もセミナーを実施してまいりますので、本記事が参考になれば幸いです。

1.第1部【フレクト】動態管理システム活用術

非効率分析からルートの削減までの業務効率化の流れ
■登壇者：株式会社フレクト 執行役員　
Cariot事業部 事業部長 大槻真嗣　

GPS機能を用いて、車両やドライバーの、位置情報などをリアルタイムに把握・記録するシステムである「動態管理システム」。
その「動態管理システム」を導入することで、業務の非効率の原因を特定し、効率化・最適化することが可能です。
Cariotの導入により実現できるさまざまな効率化を、実際の機能の説明を交えながらご紹介させていただきました。

日々、業務を行われている中で、「この業務にはムダがあるのでは？」と思われることがあるのではないでしょうか？
ただ、実際の車両の稼働状況を把握できていないと、その仮説の検証は進みません。
Cariotでは、車両の移動にまつわるさまざまなデータを取得し可視化することで、非効率になっている要因の特定につなげます。
そのためには、まず「データを取る」、PDCAでいう「Do」から始めてみるということをCariotでは推奨しています。
実態を可視化することで、管理者、ドライバー、経営者が現状のデータを把握することができ、それらを活用することで、業務改善に向けた取り組みがスタートすることが可能です。

また取得したデータは、業務の改善に役立つだけでなく、運転日報を自動で作成することも可能です。今まで手作業で行っていた業務を自動化することで、業務時間の削減につなげることができます。

「Check」の一例としては、滞在先ごとの待機時間をグラフ化することで、ムダな待機を一目で把握し、業務改善につなげる事例をご紹介しました。

2.第2部【モノフル】0円から始めるバースの「見える化」について

■登壇者：株式会社モノフル セールス＆マーケティング　
ゼネラルマネージャー 武田 優人 氏

「すべての人に、最適な物流を。」を掲げている株式会社モノフルは、物流の効率化のためのさまざまなソリューションを提供しています。

その中で、今回は倉庫におけるトラックの受付/予約を行う「バース管理システム」である「トラック簿」のご紹介をいただきました。

「トラック簿」は、ドライバーが倉庫に到着した際の受付からバースの空き状況、作業中などのステータスの管理、ドライバーの呼び出し、バースの状況の分析までを一括して行えるサービスです。

シンプルで使いやすい操作画面で、難しい機器の操作が苦手なドライバーの方などでも、簡単に操作をしていただけます。

特徴として、まずは「受付機能」から導入したいという方は、月額¥0で利用が可能ということです。
バース管理の効率化にご興味お持ちの方はまずは「受付機能」からの導入をはじめてみるのもよいのではないでしょうか。

3.第3部【トークセッション】動態管理×バース管理で加速する物流業務の効率化

[パネリスト]
株式会社モノフル セールス＆マーケティング ゼネラルマネージャー 武田 優人 氏
株式会社フレクト 執行役員 Cariot事業部 事業部長 大槻 真嗣

セミナーの最後に、武田氏、大槻が登壇し、トークセッションを開催しました。

最初に大槻より、Cariotとトラック簿が連携した際の全体像に関してご紹介しました。
トラック簿で予約したトラックの情報とCariotの情報を連携することで、当該トラックが目的の施設に近づいた際に自動で受け付けが行われるほか、到着が予約時刻を過ぎる場合には、自動で施設側に遅延が通知されるため、倉庫担当者・ドライバーの作業負荷を軽減することが期待できます。

続いて、武田氏より動態管理＆バース管理が効果的なパターンに関してご紹介いただきました。
いくつかのパターンがある中で、荷主主導で車両を手配しているケースでは、動態管理を依頼しやすく、バース管理との連携を進めやすいと考えられます。

トークセッションのラストでは、物流業界の業務効率化を支援している、フレクト・モノフル両社が考える物流業界の課題に関して、それぞれの考えをお話しました。

最後に

バース管理システム、モビリティ業務最適化クラウドと両社のサービスがカバーしている領域は異なりますが、両社の連携が進み、お客様にとって今後ますます対応が求められるデジタル化や業務の効率化を少しでもご支援できたらと考えています。
 
 
※本記事の情報、及び画像は、記事作成時点のものです。詳しくは最新の情報をご確認ください。