重大事故を未然に防止!「ヒヤリ・ハット」削減のための最新対策とは?

2019.07.23車両管理ニュース
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こんにちは、Cariot(キャリオット)編集部です。

皆さまは「ヒヤリ・ハット」という言葉をご存じでしょうか? 重大な事故には至らなかったものの、文字通り“ヒヤリ”としたり、“ハッと”したりするような突発的に起きた出来事のことをいいます。
医療・介護・学校をはじめ、近年では建設・運送など多くの企業においても、事例の収集、共有などを行うことで、危険を防止する活動が展開されるようになってきています。

今回は、主に社用車運転時における「ヒヤリ・ハット」事例や実際の事故との関連性をクローズアップし、事故発生時の企業側の対応や事故防止のための最新対策と併せてご紹介していきます。
 
 
【目次】
・1件の重大事故の背後には300件のヒヤリ・ハット!ハインリッヒの法則とは?
・ドライバーの不注意、判断ミス…。そもそもなぜ事故が起きるのか?
・初期対応から保険会社への連絡まで。把握しておきたい事故発生時の企業側対応
・事故動画をメールで送信&危険運転を数値化。Cariotの機能を活用してヒヤリ・ハット削減を!
 
 

▪️1件の重大事故の背後には300件のヒヤリ・ハット!ハインリッヒの法則とは?

運転中に一瞬わき見をしたため歩道に乗り上げてしまった。停車中のバスを追い越そうと急加速したが、前方から対向車が来て衝突しそうになってしまった…。
実際に、事故が起こりそうだったが幸いにも回避できたといった、まさにヒヤリとしたり、ハッとした経験がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。

その1件だけをみれば、“今回たまたま”“偶発的だった”などと思うかもしれませんが、実はその「ヒヤリ・ハット」が多発するうち、重大な1件の事故が発生してしまう__。
アメリカのハーバート・ウィリアム・ハインリッヒが提唱した「ハインリッヒの法則」によると、下図の通り“1件の重大な事故の背後には、29件の軽微な事故と、300件の「ヒヤリ・ハット」が存在する”とされています。


※出典:Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/ハインリッヒの法則

「ヒヤリ・ハット」に遭遇したときに“事故にならなくてよかった”と安心し、その場を切り抜けたとしても、原因の究明・対策などを行わないままではいつかは実際の事故につながりかねません。さらには軽微な事故が重なることで、重大な事故を引き起こしてしまう可能性もあるのです!

 

▪️ドライバーの不注意、判断ミス…。そもそもなぜ事故が起きるのか?

上記法則に則ると、ヒヤリとしたりハッとしたりするような危険運転と実際の事故には相関性があることがわかりました。
そもそも、ドライバーが皆、交通ルールやマナーを遵守して安全運転を行なっていたら「ヒヤリ・ハット」は発生しないはずです。
ではなぜ、そのようなことを招く危険な運転が起きてしまうのでしょうか?

考えられる主な原因としては、ドライバーの不注意や思い込みによる判断ミス、などが考えられるかと思います。
「この先対向車は来ないだろう」「飛び出してくる歩行者はいないだろう」といった思い込みによる自分本位な運転をしてしまった結果、実際対向車がやってきたり、歩行者が横断してきた場合に想定外のリスクが生じてしまうのです。

そして実は、新人よりもベテランドライバーの方が「ヒヤリ・ハット」を引き起こしやすいといわれていることもご存じでしたでしょうか?
社歴や運転歴が長くルートなどにも慣れている、そもそも自分は運転がうまいから大丈夫だ、などベテランゆえの過信がさまざまな不注意につながり、ひいては事故を引き起こすことに至ってしまうのかもしれません。

運転に慣れたことで緊張感が薄れ、走行中の安全確認などを怠ってしまったり、急加速や急ブレーキなどの危険行為を行なってしまう…。
もちろん、新人ドライバーであっても同様の不注意などはあるかと思いますが、ベテランになるにつれ、危険運転が癖として定着してしまったり、また運行管理者からの注意があってもなかなか改善のきっかけがなく、同じような危険行為を繰り返してしまうといった傾向にあるのも気になるところです。

 

▪️初期対応から保険会社への連絡まで。把握しておきたい事故発生時の企業側対応

さてそんな「ヒヤリ・ハット」を繰り返すドライバーが、1/300で実際の事故を起こしてしまったら…。企業側には「事故対応」といった優先度が高く重要な業務が発生することになります。
本来、事故はイレギュラーな事態ですが、万一の時を見越して事故対応などをマニュアル化し、連絡や報告ルート、担当者などを設定しておくことで、迅速かつ適切な対応が可能となります。

以下は事故が発生した際の対応手順の一例です。

1.当事者への確認、初期対応の指示
当事者の社員などから事故発生の連絡を受けたら、事故状況別のチェックリストなどに記入し確認を進める。
※チェックリストには、運転者が現場でとるべき事項、警察への連絡手順・内容、被害者がいる場合の対応方法、事故車両の停車位置・方法などを項目ごとにまとめておくと初動対応がスムーズになります。

2.企業担当者による現場確認
事故の規模、負傷状態などによっては、運行管理者など企業の担当者が現場に向かい、現場状況の把握や相手とのやりとりを行います。

3.保険会社へ連絡
企業が加入している任意保険がある場合、該当の保険会社に事故状況を連絡します。
※人身事故の場合、事故発生後60日以内に保険会社への連絡が必要です。期限が過ぎてしまうと保険金が支払われない場合があります。

<保険会社への報告事項(例)>
事故の状況
相手の氏名または名称、住所
事故の目撃者の氏名、住所
損害賠償請求の提出 など

<その後の手続き>
当事者(社員)からの事故報告書の提出
業務上の場合は労災の手続き

 

▪️事故動画をメールで送信&危険運転を数値化。Cariotの機能を活用してヒヤリ・ハット削減を!

ここまで「ヒヤリ・ハット」の原因やリスク、事故発生時の企業側の対応などをご紹介してきました。これらは企業にとってもドライバーにとってもプラスの面はなく、ヒヤリ・ハットを1件でも減らすことで事故の発生確率を下げていくことが望まれるのではないでしょうか。

危険行為を繰り返すドライバーに対しての対応策として、多くの企業が行っているのが運行管理者などによる口頭やメールなどによる注意喚起。しかしながら前述の通り、その効果は薄く担当者が頭を悩ませるケースが多く発生しています。
そういった企業様に有効となってくるのが、車両管理システムの機能によってあらゆる角度から危険運転を“見える化”し、以下のように危険性やリスクを実感するという対策です。

そこで以下では弊社サービスであるCariotを例に、危険運転をどのように明確にするのか簡単に2つの方法をご紹介します。

◆事故動画の送信機能
事故発生時、危険運転時にCariotのドライブレコーダーに記録された動画が、管理者のPCにURL付きメールで自動送信されます。

◆危険運転情報のリスト化
急加速・急減速・急ハンドルなどをCariotが自動的に記録します。記録された一連の危険運転をリスト化し、ドライバー別・車両別などに月ごとの実績をグラフ等で見える化することもできます。

上記のように、危険運転の実態が “見える証拠” となり、それをもとにドライバーへの運転指導を行うことで、ドライバーが安全運転の大切さを再認識したり、運転に緊張感が生まれ実際に事故削減へとつながったという事例なども多数生まれています。
これまで口頭で度々言っても効果が薄かったり、効果が継続されない、と言った方も、実際に見える形で運転状況を伝えると、驚くほど事故が減ったそうです。

継続的な危険運転の把握、個別の運転指導によって大事故の発生を防ぐことは、企業の経営リスクを減らす活動につながります。
まさに今、事故が減らないことに悩んでいるという企業様においては、このようなデジタル車両管理システムを活用したうえでの早めの対策が有効的となってくるのかもしれませんね。

 

最後までお読みいただきありがとうございます。
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タグ : ハインリッヒ ヒヤリ・ハット
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